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短期離職はマイナスばかりなのか―実際に経験して感じたこと

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短期離職は本当にネガティブなのか(一般論)

働き続けることが職歴にはプラスなのか

働き続けることとしばらく我慢すること

私は以前次のような話を聴いたことがある。

「同一の職場に少なくとも3年働くことで、初めて職歴として認められる」

この話を踏まえると、半年や1年程度で退職する場合、一般的にはプラスの職歴としては認められないことが多いということである。

また世間では以下のように言う人もいる。

「新しい職場で働き始めたら、多少我慢することはあるかもしれないが、しばらく働いてみよう」

これは「職場が自分に合うか合わないか」は、実際にしばらく働かないと判断できないということを伝えようとしている。

ただ今回私が短期離職を経験して思ったのは、

上記の2つの話はどんな場合に対しても当てはまるとは限らない

ということである。

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職場が自分に合う場合

新しい職場に採用された後、実際にしばらく働き、もし「今の職場が自分自身に合う」と思えるなら、長く働き続ける選択はありである。この場合は少しでも長く働くことで、プラスの職歴をつけることができる。

のちのち生活が変化して転職することになるかもしれない。それでもこのプラスの職歴は、転職活動に際してアピールポイントになりそうである。

職場が自分自身に合わない場合

逆に実際にしばらく働いた結果、明らかに「自分自身に合っていない職場」だと気づくこともある。

例えば次のようなことを考えるようになるかもしれない。

  • 「事前に想定したほど働きがいがなかった」
  • 「自分の強み・得意を活かせなかった」

その場合、私は無理に長く働き続ける必要はないと思う。自分にとって働きがいがある職場・自分の長所を活用できる職場がきっとあるはずである。実際に働いて得たこと・学んだことを活かして転職する選択肢はある。

とはいえ身の引き方はキレイな方が好ましい。年度末や大きな仕事が一段落する時期、契約更新の時期に、できる限り業務の引き継ぎをした上で退職することがマナーだと思われる。

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逃げるように退職すべき場合

ただし実際に働いてみて、次のような職場だと感じる場合は、一刻も早く退職届を提出してその職場から離れることを私はおススメする。

  • 「体調を崩すほどに業務の負担が大きい職場」:我慢すればするほど体調がどんどん悪くなる。動けなくなる前に退職する方が良い。職場の環境などに問題があるかもしれない。
  • 「最低限順守すべきルールすら守られない職場」:いわゆる「ブラック企業」もこのくくりに入る。雇用契約労働法規など守らないといけないルールがある。仮に短期離職しても職場側の責任である。

また最近は「退職代行サービス」が世間で話題になっている。もしやむを得ない事情があって自ら退職手続きを取ることが困難な場合は、この退職代行サービスの活用も検討することになる。

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替えがあるものとないもの

職場は別のところがある

職場については自分の意思で変えられる。今の職場に不満があれば退職して、別の職場に移ることもできる。

確かに退職前・退職後どちらであっても、新たな職場を探す負担は確かに大きい。すんなり新しい職場が見つかる人だけでなく、転職活動に時間がかかる人もいる。それに加えて転職活動をしても、「自分にとってベストな職場」が見つかるとは限らない。

ただ少なくとも「今よりはマシな職場」を見つけられる可能性なら十分にあると思う。

自分の心身は替えがない

一方自分の心身は別のものには代えられない。特に命を失うと二度と復活しない。そこまでいかなくても、心身を過度にすり減らすと、復活するまでに長い時間がかかる。

心身の負担の大きい環境で無理して働き続けることで、身体的にはもちろん精神的に病んでしまうリスクは誰にでもある。

例えばセクシャルハラスメント(セクハラ)パワーハラスメント(パワハラ)が横行しているにも関わらず、十分な対策が取られない職場が現在もある。また過労死という言葉も以前話題になった。

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病気・障害のある人特有の事情も

病気や障害のある人にとっては、職場からの合理的配慮が十分に行われないことや、職場内の差別的な対応によっても、心身の負担が強くなる。

もちろん職場の上司に相談すれば、不十分な合理的配慮差別的対応が改善される場合がある。しかし職場側の病気・障害に対する理解が乏しい場合がある。

よって病気や障害を持ちながら働く人にとっては、

  • 「職場側に実際に相談しても改善しなかった場合」
  • 「相談しても改善が見込めない場合」

も、立派な退職理由になる。

それと「そもそも相談しにくい」環境を職場側が作っていることもある。相談しにくい環境を職場側が放置することも、退職理由になると思う。

なお病気や障害のある人が定期的に就労支援機関を利用していると、場合によっては就労支援機関の職員が職場との間に入ることができることもお伝えする。就労支援機関が間に入ることで解決・改善する問題も実際にある。

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